ビットコイン『分裂バブル』突入！ ビットコインゴールドに次いで11月第4の新通貨誕生へ
仮想通貨の分裂についておさらいすると、元々ある仮想通貨(暗号通貨)の規格を元にして新しい規格の仮想通貨を誕生させることを分裂と表現しています。
ビットコインはブロックチェーンという複数のコンピューターで相互監視しながら情報を共有して、取引データを書き込んだブロックをつないでいく仕組みによって管理されてされています。
分裂は利便性を良くする為に新しいルールに基づいた台帳ができるために起こります。
分裂にあたって、元になったビットコインと、新たな仮想通貨の2つを保有することになるのが一般的です。
お名前.com
『ビットコインゴールド』が10/24に誕生しました。この獲得のために、事前にビットコインを持っておこうと考えた人達が買いに走ったことも今月大きくビットコインが値上がりした要因とも言われています。
一時は日本円にして70万円まで1ビットコインの価値が上がりましたが、10/24以降は一旦下落しました。
10/29朝の時点で1ビットコイン64万円くらいですね。
さて気になるのはこの後の動向。
11月中旬には中国勢を中心とした新たな新通貨を誕生させる構想があります。
つまり
①ビットコイン
②ビットコインキャッシュ
③ビットコインゴールド
④セグウィット2x(仮名)
ビットコインキャッシュは2017年8月の分裂時に、ビットコイン保有者にはタダで配布されました。
そのビットコインキャッシュは一時1000ドル(=日本円にして約11万)まで値上がりしました。
ビットコインキャッシュの値段は、今は落ち着きましたが出来高でイーサリアムを倍くらい上回り、仮想通貨市場でビットコインに次ぐ存在です。
普通に考えれば、11月の分裂に向けて、ビットコインの価格がまた上昇すると考えるのは当然だとも考えられます。
ただ、一方で分裂にあたって安全性が危惧されています。
『リプレイアタック』と呼ばれる不正アクセスへの対策が現状十分ではないと言われています。
ネット上でビットコインの盗難の恐れがあります！
国内の取引所でもビットコインゴールドの付与には慎重です。
国内大手のビットフライヤーはビットコインゴールドを付与する方針は示したものの、安全性の確保を前提条件にしておりいつ付与されるかわかりません。
もちろん今、ビットコインがここまでの価値を持つようになってきたのは、セキュリティ、安全性が認められて来たからであり慎重に取引所が対応してくれついるのはむしろ好感が持てます。
ビットコインゴールドがいつ付与されるかどうか気にしつつ、私は11月中旬に中国本土のマイナー主導で分裂が予定されている『セグウィット2x(仮名)』に注目しています。
まだ仮想通貨、ビットコイン持っていない皆さんも数年後にはモノの売買、お金の取引の主流は現金ではなくビットコインになっていると思いますのでまずは取引所に無料登録して準備しておくことをオススメします！ビットフライヤーとZaifの2つを登録しておくと良いと思います！
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今回はここまで。最後まで読んで頂きありがとうございました(^.^)
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ビットコインキャッシュが急上昇！イーサリアムの出来高の2倍保つ
なぜ今になり、ビットコインキャッシュが上昇しているのか？
8月の分裂でビットコインキャッシュもらってすぐに売った方、保有し続けている方、色々いるかも知れません。
私も少し保有しています。
どうも、韓国主導でビットコインキャッシュが上昇してるみたいです。
この流れが続くのかどうか。注目していきます。
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本日はここまで。最後まで見ていただきありがとうございました！
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ワールドシリーズ第３戦、ダル→マエケン夢のジャパンリレーも実らず
１０／２８ 野球のワールドシリーズをやっておりテレビ観戦。
「ドジャース」と「アストロズ」の試合で、ドジャースのダルビッシュ有投手が先発投手で出ていました。
お名前.com
1勝1敗で迎えた第3戦です。
敵地ヒューストンに乗り込んだドジャースの先発ダルビッシュが、アストロズの強力打線に捕まってしまいました。
観ていたらもう最悪で、「ドジャース」のダルビッシュ有投手が、ワールドシリーズの大舞台なのに
2回途中4失点KOの屈辱を味わい、ピッチャー交代ではありませんか！！
2回先頭のグリエルに左越えへ先制ソロを浴びると、アストロズ打線に一気に火が付いて大変！
勢いを止められない状態に・・・
四球を挟んで3連続長短打を浴び、2回途中4点を失って降板。
ダルビッシュはいいところがないまま消えて、2番手の前田健太投手が登場！
ワールドシリーズの第3戦は、アストロズ 5ー3 ドジャース。
これで対戦成績はアストロズの2勝1敗になりました！
ダルビッシュはこれで出番ないかな。マエケンに期待ですね(^.^)
今回はここまで。最後まで読んで頂きありがとうございました！
『みずほ』も大幅人員削減へ、なんと１９０００人削減へ
メガバンクの一角であるみずほフィナンシャルグループ（ＦＧ）が今後１０年程度で国内外１万９０００人の人員削減を検討していることが分かった。
大きなニュースですね。各新聞大きく取り上げています。
１万９０００人というのはみずほフィナンシャルグループ全体の従業員数の約３分の１に相当する。
超低金利で収益が伸び悩むなか、店舗集約し、IT化、デジタル化を進めて収益力の強化を図るのが狙いとみられています。
みずほＦＧは２０１７年３月期で６０３５億円の最終利益を確保した。
今後、金融と情報技術（ＩＴ）を融合した金融サービス「フィンテック」の広がりで銀行以外の新興企業が台頭し、事業環境は厳しくなることが予想されている。
このため、大規模な構造改革に着手し、先手を打つ必要があると判断した。
従業員数は２０２６年度までに１万９０００人減らす計画とのこと。
新規採用の抑制や退職者を含め、全体の人員を現在の約６万人から約４万人へと段階的に縮小する。
東京三菱グループは１万人の削減と先に報道されていますがこのほぼ倍です。
行き着く先は、機械化、人工知能に頼る社会。昔は銀行員といえば、知的なイメージで高収入で憧れの職業でしたが、今後は仮想通貨、暗号通貨、ビットコインの台頭で存続すら危ぶまれるようになりました。
コンビニもスーパーもこの数年で人がいらなくなる。
牛丼屋の店員が人であったなんて、電車の改札で切符を切っていた駅員くらい珍しくなる。
では、どうしたら機械や人工知能に負けない働き力を磨けるか？これから先のテーマになりますね。
先日知り合いから回って来たLINEにこんな記載もありましたのでご紹介します。
【ミレニアル世代（1980年から2000年近くに生まれた人）、10年後の年収予測は「430万円」】
夢や希望が減っている気がする！夢を持つ大人を増やし若い人から革命を！
ミレニアル世代が考える、自分の10年後の年収予測は平均430万円
700万円以上と回答をした人は15％にとどまった。また、「親よりも生涯賃金を稼げる自信がある」という人は36％だった。
なんかさみしい記事ですね。
まあ、ともかく何かしないと豊かな未来は訪れません。
私も仮想通貨、ビットコイン、マイニング、海外不動産など色々な知識を得ようと飛び回っています。
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たばこ税増税かと思えば今度は『出国税導入』海外旅行のたび1000円
今日の日経新聞によると、
『海外旅行・海外出張のたびに1000円の出国税を2019年度から徴収する』観光庁と財務省が検討しているとのこと。
つい、先日『たばこ税増税』のニュースが出たばっかりですがこれも喫煙者には大きなニュースでした。
衆議院選挙が終わったと同時に、色々な税の負担の話題がこれからも出て来そうですね。
この出国税は、訪日外国人観光客、観光・仕事で海外に渡る日本人を含め年間約4000万人から徴収する想定。財源は毎年400億円確保できる見通しのようです。
2020年の東京五輪も見据えているのでしょう。
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なお、国外ではオーストラリアが『出国税』を導入済みで年800億円程度の収入を得ています。
また、韓国は出国客から1万ウォン(約1000円)を徴収する出国納付金を導入し、年260億円を確保しているそうです。
アメリカは1人あたり14ドル(約1600円)を手数料方式で事前に徴収していますが対象は外国人だけです。
日本の出国税構想はまだまだ議論が必要であると考えます。
賛否両論ありそうな税金導入の話し。
皆さんはいかがでしょうか。
私も、フィリピンに行きたいなと思っている矢先なので、えっマジで！という感じです(^.^)
今回はここまで。最後まで読んで頂きありがとうございました！
【初心者でもわかる】仮想通貨、暗号通貨、ビットコイン時代到来基礎知識
最近テレビコマーシャルにも、「仮想通貨」「ビットコイン」が登場し、
NHKニュースや新聞でも頻繁に取り上げられるようになりました。
ビットコインに関しては発表後まもない2010年3月時点では１ビットコイン（BTC）あたり1円にも満たない値段で取引されていましたが、2017年10月には1BTC が最高70万円まで値上がりしています。
しかし、「仮想通貨」と聞いただけで拒否反応を示してしまったり、「私には関係ない」としてこれを無視してしまう方が多いのが現状です。
聞きなれない用語、複雑な事により仮想通貨を敬遠してしまうのは、ある意味自然な反応と言えるかもしれません。
一方、仮想通貨は現在の政治・経済の枠組みを根本から揺るがしかねないポテンシャルを持った「概念」です。事実日本は政府が仮想通貨を『お金』と認めて、消費税がかからないようになったりしています。
今回は、「仮想通貨」という日本語を初めて耳にした方でも概要をしっかりと理解していただけるように、仮想通貨とは何か、重要性、意義を述べたいと思います！
このブログを読んでいただくことで、仮想通貨、ビットコインに対する基本的な考え方が身につき、より応用的なトピックをご自分で研究されていく上での抵抗感も拭うことができるでしょう。
さて、仮想通貨という概念を理解する上で、「仮想通貨」という言葉の意味するところについて考えることが重要です。
2016年5月に仮想通貨法が国会で成立し、2017年4月に施行されました。
仮想通貨とは、「物やサービスを購入したり借りたりする際、決済手段として不特定の人に対し使用でき、同様に購入・売却が可能で財産的価値（電子データであり、円やドルといった通貨及びそれらの通貨建ての資産は除く）を持ち、コンピュータシステムを用いて所有権の移転ができるものであり、不特定の人に対して交換を行うこともできるもの」であるといえます。
つまり、国が発行しているわけではなく、物理的な存在があるわけではないが、商取引で実際に用いることができ、資産としての役割も担うという存在なのです。
日本円であれば日本銀行、米国ドルであれば連邦準備銀行（FRB）、欧州ユーロであれば欧州中央銀行（ECB）といった各中央銀行によって通貨が管理されていますが、暗号通貨は「ネットワーク」により管理されているというのです。
すなわち、ビットコインをはじめとする暗号通貨は、日本円や米国ドルのように単一の第三者によって管理されているのではなく、暗号通貨の「ネットワーク」に参加する人々全体によって管理されているという点が画期的なのです。
ビットコイン（のネットワーク）の主要な特徴を挙げると、以下のようなものがあります。
・非中央集権的である
・プライバシー性が高い
・透明性が高い
「中央銀行の管轄外にあって、数学的に安全性が保証されたネットワークのもとで、従来の手段よりはるかに迅速かつ安価に、世界中の誰とでも直接取引ができる」という現実の到来を今から10年前に予測できた人がどれだけいたでしょうか。
さらに時を遡ってインターネットができた当時、グーグルやフェイスブックの出現をどれだけの人が想像できたことでしょう。
お金の流れは物々交換→硬貨→紙幣→クレジットカード→おサイフケータイ→仮想通貨(暗号通貨)といった変化をしてきており着実に時代に合ったものに進化していきます。
新たなテクノロジーとは時とともに、誕生当時には想像もつかない形で実用化されていくものです。
一方、新たな技術を真っ先に利用していくのはいわば、社会で積極的に容認されていない分野で活動する人々であり、犯罪者と呼ばれる人たちであるということはあまり知られていないかもしれません。
例えば、インターネットの発達はポルノ業界に対するオンライン上の需要と切り離すことはできません。ここにおいて、より情報量の多い画像であり動画が必要となったために、インターネットのバンドウィズは拡大していきました。
また、ビットコインに関して言えば、違法薬物などを販売していたオンライン上の闇市場「シルクロード」の繁栄（と衰退）はひょっとすると記憶に新しいかもしれません。
しかしながら、こうした事実をもって新たなテクノロジーを封印してしまうのはもったいないというのみならず、社会における潜在的な価値の損失に繋がります。
ですから、自らしっかりと情報を得た上で新たなテクノロジーを賢く使いこなしていく能力が、現在私たちに求められているのです。
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今回はここまで。最後まで読んで頂きありがとうございました！
【自己投資】美容整形の続出するトラブルに待った！
『美容整形』、『美容手術』興味があるかたは多いと思います。最近、男で豊胸手術した(性同一性障害ではないかたでですよ)話しを聞いてびっくりしました。
美容手術の前と後でこう変わったと示す、医療機関のサイトなどに掲載されている写真の掲載ができなくなるそうです。
厚生労働省が25日に開いた検討会で、原則禁止する方針を決めた。
脂肪吸引や二重まぶたにする手術などが想定されている。
今年6月成立の改正医療法は、広告規制の対象外だった医療機関のサイトについて、
看板やチラシと同様に対象とした。
虚偽や誇大、他の施設より優れているといった表現を禁じる。
どこで線をひくか、この日の検討会で議論した。
美容医療の手術前後の写真は、虚偽や誇大でなくても個人で結果が異なり、患者の選択に大きな影響を与える。
「情報の遮断になる」と反対意見もあったが、「一般の人は安易に飛び付きやすい」
などの意見が出て、原則禁止と決まった。
国民生活センターによると、美容医療の広告に問題があるとみられる相談件数は、年1千件以上という。
こうした美容手術とは別に、がん手術後の乳房再建や、先天性の口やあごの形の異常など、
患者側が手術の前と後のイメージを知りたい例がある。
厚労省は、学会などが手術前後の写真を示し、医療機関のサイトから学会のサイトを紹介する場合は
認めることなどを検討。
国民から意見を募り、来年6月からの禁止を目指す。
省令や指針で詳細を定めるようです。
私自身はあまり興味ありませんが、興味あるかたも多いと思い乗せてみました！
今回はここまで。最後まで読んで頂きありがとうございました(^.^)
